取引する際にかかるコストは

2022 4/9

2021-01-5

株・投資の勉強

初心者向けに解説：投資信託とETF投資にかかるコスト（日本投信、ET FとアメリカETF）

株・投資の勉強

投資をする上で取引のコストを正しく把握しておくことは非常に重要です。

ここでは投資初心者向けに日本の投資信託とETFとアメリカのETFへの投資を行う上でかかるコストについて解説します。

日本の投資信託	日本のETF	アメリカの ETF
購入時	購入手数料（1〜3%程度）	証券会社手数料	証券会社手数料
保有時	運用管理費用(信託報酬) (0.2~0.取引する際にかかるコストは 3%)	運用管理費用(信託報酬) (0.2~0.3%)	運用管理費用(信託報酬) (0.1~0.3%)
配当受取時	所得税＋住民税 20.315%	所得税＋住民税 20.315%	外国税＋所得税＋住民税 10% + 20.315%
売却時	信託財産留保額 + 所得税＋住民税 (0.1~0.5%程度)＋20.315%	証券会社手数料 + 所得税＋住民税 (0.1~0.5%程度)＋20.315%	証券会社手数料＋所得税＋住民税 20.315%

株式投資でかかるコストは手数料と税金ですので、コストを下げて儲けを最大化するためにはどちらかを安くする必要があります。できることは大きく３つ。

①手数料の安いネット証券を選び、手数料を最小化する。

③NISAやiDecoといった税制優遇制度を使い税金を払わない。

日本の投資信託にかかるコスト

購入時：手数料 0 ~ 数%

まず投資信託を買うときに購入手数料がかかります。

目論見書などで確認ができるので事前に確認しましょう。

保有時：運用管理費用(信託報酬) 0.3~2%

投資信託は保有している期間中、運用をしているファンドに信託報酬を支払う必要があります。

分配金受取時：税金20.315%

売却時：信託財産留保額 0~数% + 税金20.315%

信託財産留保額とはファンドに払う手数料のようなものです。これは各ファンドの目論見書に書いてありますので、事前に確認しましょう。通常1%いかないくらいです。

コストの確認例

仮にTOPIXとの連動を目指す投資信託「ｅＭＡＸＩＳＳｌｉｍ国内株式（ＴＯＰＩＸ）」を例にコストを確認して見ましょう。

購入時：購入時手数料：０（なし）
保有時：運用管理費用(信託報酬)：0.154%
分配金受取時：税金20.315%
売却時：信託財産留保額：０（なし）＋税金 20.315%

日本のETFへの投資にかかるコスト

購入時：手数料 0~数％

一注文毎
売ったり買ったりする取引毎に手数料がかかります。取引の額によって手数料は異なります。
具体的にはSBI証券だと１取引１０万円までは90円、50万円までは250円といった具合です。

10万円まで	20万円まで	50万円まで	100万円まで
松井証券	無料	無料	無料	1,000円
GMOクリック証券現金3,000円	88円	98円	241円	436円
SBI証券	90円	105円	250円	487円
楽天証券	90円	105円	250円	487円
マネックス証券	100円	180円	450円	1,000円

一日定額制
定額までは1日に何回取引をしても手数料が一定です。
例えばSBI証券ですと、1日５０万円までは0円、１００万円までは４７７円となります。

10万円まで	20万円まで	50万円まで	100万円まで	300万円まで
SBI証券	無料	無料	無料	762円	1,562円
楽天証券	無料	無料	無料	858円	3,000円
松井証券	無料	無料	無料	1,000円	3,000円
GMOクリック証券	213円	213円	399円	797円	1,538円
マネックス証券	2,500円	2,500円	2,500円	2,500円	2,500円

保有時：運用管理費用(信託報酬) 0.2~2%

配当受取時：税金 20.315%

ただ、実は会社員の場合、給与所得以外の収入が20万円以内なら、その分に関しては確定申告（納税）が免除されるという特例があります。

もし20万円以上あったら特定口座にするか確定申告が必ず必要です。これをしないと脱税になりますので注意ください。

売却時：手数料＋税金数％+20.315%

コストの確認例

購入時: 手数料：証券会社による
保有時の手数料：0.121%
配当受取時：税金20.315%
売却時：手数料：証券会社による＋税金20.315%

アメリカETF投資にかかるコスト

購入時：手数料 0〜数％

まず株を購入する時に証券会社への手数料支払いが発生します。

利率	最低手数料	上限手数料
SBI証券	約定代金の0.45％	0米ドル	20米ドル
楽天証券	約定代金の0.45％	0米ドル	20米ドル
マネックス証券	約定代金の0.45％	0米ドル	20米ドル
DMM.com証券株	無料

保有時：経費率 0.数%

配当受取時

日本株とは違い、アメリカ側にも税金を取られます。

配当金は、まずアメリカで10％が源泉徴収され、その引かれた額に対し、日本国内で20.315％（所得税15.315％＋住民税5％ ※所得税に復興特別税を含む）課税されます。

例えば
配当が１０万円の場合、
アメリカの税金：1万円
日本の税金：1.8万円
税引後配当受取額：7.17万円
となります。

また日本株と比べると
例えば配当利回り4%の場合の実際の税引後受取利回りは
日本株：3.18%
アメリカ株：2.88％
となり、0.3%の差が生まれます。

外国税額免除の申請と上限額

実はアメリカの税金分10%を後から確定申告をして「外国税額控除」の適用を受けることで払い戻しを受けることができます。現金で返ってくるわけではなく、その分所得税から引かれます。そのため、払い戻しを受けられるのは所得税の控除額が上限となります。

外国税額控除の限度額＝
①その年分の所得税の額 × ②その年分の国外所得総額 / ③その年分の所得総額

条件：年収500万円、アメリカ株の配当収入が年50万円
社会保険は70万円、控除は給与所得控除、基礎控除、配偶者控除のみ。

収入：500万円
給与所得控除：144万円（20% + 44万円)
社会保険控除：70万円
配偶者控除：38万円
基礎控除：48万円
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
課税所得：200万円
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
所得税額：102,500円（10% -控除97500円)
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

①102,500 x ②50/(③396+50) = 12,941.-

売却時：手数料＋税金数％＋20.315%

投資のコストを抑えるには

投資コストが低い口座を選ぶ

信託報酬の低い商品を選ぶ

実は株式投資についていうと、プロでも指標の平均を常に上回る成績を出すのはかなり難しいのです。

税優遇のあるNISA、iDecoを活用しよう

NISA, 積み立てNISA,iDeco です。

これらの制度を使えば、配当や売却をした際の利益に税金を払う必要がありません。
税金は20%以上ですので、効果は絶大です。是非利用しましょう！

NISA
毎年120万円まで最長５年間、非課税で投資ができます。
配当と売却した際の税金が０になります。（アメリカ株ならアメリカの税金10%のみ）
総額600万円を非課税で運用できます。
期間が５年間ですので、中長期投資に向いています。数年スパンで売り買いをしたい方はこちらが便利です。

積み立てNISA
毎年40万円まで最長20年間、非課税で投資ができます。
配当と売却した際の税金が０になります。（アメリカ株ならアメリカの税金10%のみ）
総額800万円を非課税で運用できます。
期間が20年と長いので長期投資に向いています。バイアンドホールドで資産形成を考えている人はこちらが良いと思います。

iDeco
個人年金に近い感覚の制度です。運用期間は最長７０歳までです。
Nisa、積み立てNISAと大きく違うのは60歳までお金の引き出しができない点です。
毎月５０００円から積み立てが可能。
上限は雇用形態により違いますが、自営業で年間約81万円、サラリーマンで14~27万円ほどです。
すぐには現金化できませんのでご利用は計画的に！

日本の投資信託	日本のETF	アメリカの ETF
購入時	購入手数料（1〜3%程度）	証券会社手数料	証券会社手数料
保有時	運用管理費用(信託報酬) (0.2~0.3%)	運用管理費用(信託報酬) (0.取引する際にかかるコストは 2~0.3%)	運用管理費用(信託報酬) (0.1~0.3%)
配当受取時	所得税＋住民税 20.315%	所得税＋住民税 20.315%	外国税＋所得税＋住民税 10% + 20.315%
売却時	信託財産留保額 + 所得税＋住民税 (0.1~0.5%程度)＋20.取引する際にかかるコストは 315%	証券会社手数料 + 所得税＋住民税 (0.1~0.5%程度)＋20.315%	証券会社手数料＋所得税＋住民税 20.315%

株の取引には大きく証券会社へ支払う手数料と国に支払う税金があります。

証券口座はコストの安いネット証券がベストです。
利用できる国の税制優遇制度はうまく活用しましょう。（ただ始める前に中身はちゃんと確認しましょう）

XMTrading | Zero(ゼロ)口座って開設するべき？デメリット・メリットを解説

この記事では、Zero口座のデメリット・メリットを解説しています。

ロイヤルティステータス

Executive レベルは、30日間の取引後、Gold レベルにアップグレードされます。
Gold レベルは、60日間の取引後、Diamond レベルにアップグレードされます。
Diamond レベルは、100日間の取引後、Elite レベルにアップグレードされます。

しかし、Zero口座は ロイヤルティステータスの対象外 です。

ナント

数式は、XMP÷3= 獲得できるボーナス
20XMP÷3 取引する際にかかるコストは =6.667
6.667×120（USD/JPY）=約800

スタンダード口座とZero口座はどっちがお得？

スタンダード口座	Zero口座
平均スプレッド（USD/JPY）	1.6	0.1

スタンダード口座	Zero口座
スプレッド取引コスト	1,600円	100円
手数料	―	1,200円
XMP （Executiveレベル）	-400円	―
実質取引コスト	1,200円	1,300円

※1ドル120円で計算

ナント

XMPを含めた実質のコストは、取引する際にかかるコストは Zero口座より スタンダード口座の方が安くなります。

スタンダード口座	Zero口座
平均スプレッド（GBP/USD）	2.1	0.2

スタンダード口座	Zero口座
スプレッド取引コスト	2,520円	300円
手数料	―	1,500円
XMP （Executiveレベル）	-400円	―
実質取引コスト	2,120円	1,800円

※1ポンド150円、1ドル120円で計算

＼ 3,000円分のボーナスがもらえる／

Zero口座には取引できない銘柄がある

FX取引（57銘柄）
貴金属CFD

FX取引（56銘柄）
仮想通貨CFD
コモディティCFD
エネルギーCFD
株価指数CFD

USD/CNHの取引ができない

仮想通貨CFDの取引ができない

コモディティCFDの取引ができない

エネルギーCFDの取引ができない

株価指数CFDの取引ができない

ナント

＼ 3,000円分のボーナスがもらえる／

Zero(ゼロ)口座を使うメリットは？スキャルピング専用口座として使える

XMPポイントは10分以下のトレードでは貯まらない。
ECN方式による透明性の高い取引。

XMPポイントは10分以下のトレードでは貯まらない

しかし、このXMPポイントは 10分以下のトレードでは貯まりません。

スキャルピングトレードならば、XMPが貯まらないスタンダード口座より、スプレッドがかなり狭く設定されている Zero口座の方が取引コストがかからない のでかなり有利といえます。

ECN方式による透明性の高い取引

FX業者の介入を挟まないことから、トレーダーの注文通りに約定する取引する際にかかるコストは 約定力が高く、透明性が確保された取引 をすることが可能です。

初心者向けに解説：投資信託とETF投資にかかるコスト（日本投信、ET FとアメリカETF）

株・投資の勉強

投資をする上で取引のコストを正しく把握しておくことは非常に重要です。

ここでは投資初心者向けに日本の投資信託とETFとアメリカのETFへの投資を行う上でかかるコストについて解説します。

日本の投資信託	日本のETF	アメリカの ETF
購入時	購入手数料（1〜3%程度）	証券会社手数料	証券会社手数料
保有時	運用管理費用(信託報酬) (0.2~0.3%)	運用管理費用(信託報酬) (0.2~0.3%)取引する際にかかるコストは	運用管理費用(信託報酬) (0.1~0.3%)
配当受取時	所得税＋住民税 20.315%	所得税＋住民税 20.315%	外国税＋所得税＋住民税 10% + 20.315%
売却時	信託財産留保額 + 所得税＋住民税 (0.1~0.5%程度)＋20.315%	証券会社手数料 + 所得税＋住民税 (0.1~0.5%程度)＋20.315%	証券会社手数料＋所得税＋住民税 20.315%

①手数料の安いネット証券を選び、手数料を最小化する。

③NISAやiDecoといった税制優遇制度を使い税金を払わない。

日本の投資信託にかかるコスト