拡大画像表示
【無料オンラインセミナー】山中 康司氏による「いろいろなマーケットに注目！米国・欧州・中国株の注目銘柄は？」
【注意事項】
本セミナーは、金融商品の仕組みや、当社が提供する取引ツールの使用方法やサービスなどについて理解を深めていただくことを主な目的としていますが、投資判断の参考となる情報の提供もしくはお取引の勧誘を目的とした内容も含まれます。 実際に金融商品をお取引きされる場合は、 当社が交付する「取引説明書」および約款を再度ご確認いただき、取引に付随するリスク等を十分ご理解のうえでご自身の判断と責任において行っていただくようお願いいたします。
サクソバンク証券株式会社
Saxo Bank Securities Ltd.
Toranomon Kotohira Tower 22F
1-2-8 Toranomon Minato-ku Tokyo 105- 0001
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-2-8
虎ノ門琴平タワー 22F
取扱商品・手数料
取引ツール
取引サポート
口座開設・サクソバンクについて
■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率（ステージ1: 0.003％、ステージ2: 0.002％、ステージ3: 0.001％）を掛けて求めた手数料が新規／決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額（ステージ2: 6万円、ステージ3: 20万円）に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。手数料については、外国為替オプション取引・貴金属オプション取引ともに無料です。なお、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の外国上場株式関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。手数料については、東京証券取引所上場株式を原資産とするＣＦＤ取引の日計り取引は「取引金額×0.05％」の手数料がかかり、建玉を持ち越した場合、キャッシュバック方式により、売買手数料は無料です。ETFを原資産としない株価指数CFD取引と商品CFD取引では売／買、新規／決済の別にかかわらず無料ですが、それ以外は有料となり「取引金額×一定料率」または「取引数量×一定金額」で求めた手数料がかかります。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。手数料の料率や金額または最低手数料は取引所や銘柄などによって異なります。
■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド（価格差）があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。手数料については、売買手数料と取引所手数料が新規／決済のそれぞれで課金されます。売買手数料は注文単位当りで定められています。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また、建玉を翌日に持ち越すとキャリングコストが発生します。
■外国株式オプション取引は、対象とする外国上場株式の市場価格あるいは当該外国上場株式の裏付けとなっている資産の価格や評価額の変動等に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、対象とする外国上場株式の発行者の信用状況の変化等により、損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外国株式オプションは、市場価格が現実の市場価格等に応じて変動するため、その変動率は現実の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、意図したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。また取引対象となる外国上場株式が上場廃止となる場合には、当該外国株式オプションも上場廃止され、また、外国株式オプションの取引状況を勘案して当該外国株式オプションが上場廃止とされる場合があり、その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。対象外国上場株式が売買停止となった場合や対象外国上場株式の発行者が、人的分割を行う場合等には、当該外国株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外国株式オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに転売を行わず、また権利行使日に権利行使を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また売方特有のリスクとして、売方は証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。売方は、外国株式オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用外国上場株式の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付外国上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに売方は、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。外国株式オプション取引の取引手数料については、1ロットあたり3.0米ドルが一回の取引ごとに課金されます。その他にも取引所手数料やキャリングコストなど様々な費用がかかります。手数料の詳細は、発注前の取引画面でご確認ください。外国株式オプション取引（売建て）を行うにあたっては、所定の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、発注前の取引画面でご確認ください。
■上記全ての取引（ただしオプション取引の買いを除く）は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分（個人または法人）や個別の銘柄によって異なりますが、平常時の比率は4%から20%が適用されます。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
■上記全ての取引（ただしオプション取引の買いを除く）は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット（自動ストップロス）が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。
■取引にあたっては、取引説明書および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。
サクソバンク証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第239号
加入協会／日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会
ご使用になられているブラウザ環境によりウェブサイトを正しく表示できません。
本サイトでは iOS 9.X および Microsoft Internet Explorer 10 以降のブラウザのご利用を推奨しています。これ以外の環境でご利用いただいた場合、本サイトの利用に必要な機能が使用できず、画面が正常に表示されない、動作しない等の現象が起きることがあります。
アマゾンやアルファベット、米有名企業が株式分割。投資家が注意すべき点は？
1000円から日米株にスマホで投資できる！IPOに1株から申込可能。キャンペーンも開催
ファンディーノ
IPOやバイアウトを目指す急成長企業に数万円から投資可能！ESG企業の募集案件も多数
株式投資の最新ニュース
- 2022/7/12022.7.1 マーケットレポート【PCEデフレーターを受けたインフレ鈍化の期待が高まる】
- 2022/7/12022年7月1日 PCEデフレーター発表。インフレ鈍化見られ米国債金利は急低下
- 2022/6/30ウォルマート、次世代フルフィルメントセンター開設へ。ネット注文の発送迅速化図る
- 2022/6/30アップル、後払いサービス向け融資や与信担う子会社設立へ。BNPL市場の競争激化必至か
- 2022/6/30欧州証券市場監督局 ESGファンド監督とグリーンウォッシュ対応示したブリーフィング公表
株式投資の人気コラム
HEDGE GUIDE 編集部 株式投資チームは、株式投資に関する知識が豊富なメンバーが株式投資の基礎知識から投資のポイント、他の投資手法との客観的な比較などを初心者向けにわかりやすく解説しています。／未来がもっと楽しみになる金融・投資メディア「HEDGE GUIDE」
サンワテクノス---2025年3月期に営業利益は2022年3月期比1.5倍増を目指す
サンワテクノス 1286 0
サンワテクノスは独立系技術商社で、FA・産業機器業界向けが売上高の約4割を占める。電機・電子・機械の3分野にまたがって事業を展開している点と、それを生かした「双方向取引」（顧客メーカーに生産ラインの機器を納入し、そこで生産された製品を仕入れる）の2つの特長により業容を拡大してきた。取引先数は単体ベースで顧客先が約3,200社、仕入先が約2,100社となり、主な仕入先は安川電機、オムロンなどである。
2022年3月期の連結業績は、売上高で前期比14.6%増の154,414百万円、営業利益で同123.2%増の4,804百万円と4期ぶりに過去最高業績を更新した。半導体関連業界や産業機械業界を中心に設備投資が拡大したほか、部材の供給不足による生産への影響を考慮した顧客からの先行手配もあったことが要因だ。地域別売上高では、中国を中心としたアジア向けが前期比47.4%増と大きく伸長した。受注高は前期比44.9%増の199,931百万円、受注残高は前期末比165.1%増の73,081百万円に積み上がっている。なお、2022年3月期より会計基準の変更に伴い有償支給品を売上高に含めない純額表示に変更しており、売上高で17,043百万円の減少要因となっている。同一基準で比較した場合の売上高は前期比27.2%増となる。
同社は新たな中期経営計画「SNS2024（Sun-Wa 岡三オンライン株取引ツール New Stage 2024）」を発表した。基本方針として、1)イノベーションが求められる成長分野への注力、2)より高付加価値な製品と新たなソリューションの提供、3)サステナビリティ経営による持続可能な社会の実現に貢献、の3点に取り組み、最終年度となる2025年3月期に売上高195,000百万円、営業利益7,000百万円を目指す。3年間の年平均成長率は売上高で8.1%、営業利益で13.4%となる。最重要経営指標（KGI）を従来の「売上高」から「営業利益」に変更し、DXによる業務効率化も進めながら利益成長を追求していく。具体的な取り組みとしては、事業ポートフォリオを顧客業界ごとにマッピングし、積極的リソースを投入する分野（半導体製造装置、ロボット・マウンター、工作機械）と選択的リソースを投入する分野（FA装置、車載、設備）、その他分野に分けて戦略を立案・実行することで、売上総利益の拡大を目指す。積極的リソース及び選択的リソース投入分野については年率10%以上（半導体製造装置は15%以上）の利益成長を見込んでいる。また、地域にとらわれず顧客業界ごとに最適な製品・ソリューションを提供する専門営業組織を2022年4月に立ち上げ、新規顧客の開拓や既存顧客との取引深耕を進めていく。海外事業については売上比率で2022年3月期の38%から2025年3月期に40%に引き上げる。中国だけでなくその他アジア地域での事業拡大も目指す方針で、インドにも新たに進出する予定にしている。同社が取り扱う商材は省エネ化・省力化に貢献するものが多いことから、中長期的に右肩上がりの成長が見込まれる。今回の新たな事業戦略によって、こうした需要を取り込み、収益成長につなげていくものと期待される。
| 【※関連銘柄の株価チャートはこちら！】 |
| ◆サンワテクノス（8137） |
| ◆安川電機（6506） |
| ◆オムロン（6645） |
| ↓今注目の「投資テーマ」の解説＆銘柄はこちら！↓ | |||
| ●テレワーク | ●オンライン教育 | ●マスク/防護服 | |
| ●巣ごもり消費 | ●臨床検査 | ●医療廃棄物処理 | |
| ●ゲーム | ●金（ゴールド） | ●金鉱株 | |
| ●高配当株 | ●インフルエンサーマーケティング | ||
| ●直近IPO銘柄 | ●赤外線サーモグラフィー 岡三オンライン株取引ツール | ||
| ●米国株（好決算企業） | ●米国株（薬・ワクチン） | ●米国株（巣ごもり消費ほか） | |
コメント